トラック事故被害に遭うと想像以上に面倒な理由について

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大型トラック

交通事故の中でもトラックを相手に事故に巻き込まれたら、死亡事故につながることも多く、結果が重大になりやすいです。

しかも、トラック事故の場合、相手が無保険のケースもあるので、十分な補償を受けられるとも限らず、注意が必要です。

今回は、トラック事故の特徴や件数、注意点などを解説します。

トラック事故では「追突事故」が圧倒的に多い

また、その中でも多い事故の類型は「追突事故」で全体の50%以上、次いで追い越し・追い抜き時衝突、進路変更時衝突、その次がすれ違い時衝突・右折時衝突・左折時衝突と続いていきます。

トラック事故の死亡事故でも、やはり他車を相手にした追突事故が多く、その割合は死亡事故全体の3割になります。

トラック事故で追突事故が多い理由

このように、トラック事故で追突事故が多い理由は、トラックは、いわゆる制動距離が長いためです。制動距離とは、ブレーキを踏んでから実際に車が止まるまでの距離のことで、車体が重いと、制動距離が長くなってしまいます。つまり、トラックは急に止まることができないのです。

そこで、車間距離を十分にあけているつもりでも、何かあったときに急ブレーキを踏んでも、止まることができずに前方の車両に衝突して、追突事故につながります。特に荷物を積み過ぎた状態の過積載のトラックは、重量が重くなるために制動距離が長くなり、危険です。

[参考外部サイト:国土交通省自動車局】自動車運送事業に係る交通事故対策検討会報告書(平成28年度)

事業用トラックでの事故が多い

トラックの種類で言うと、自家用トラックよりも事業用トラックでの事故が多いです。事業用トラックでの事故が約7割、自家用トラックでの事故が約3割となっています。

事故が起こる場所は「単路」が多く、だいたい半数程度、次いで信号がある交差点上の事故が多いです。事故が起こる時間帯は昼間が多いですが、死亡事故に限ると夜間の事故が増えます。
場所は市街地が多いですが、死亡事故に限ると非市街地も増えてきます。

高速で、猛スピードで車間距離をとらずに前の自動車に、大型トラックが後ろに接近して走行するケースがありますが、追突事故が起こりやすい典型的な走行パターンだといえるでしょう。

トラック事故の原因

トラック事故は、どういった要因で起こるのでしょうか?
トラック事故で多い追突事故の人的な要因を確認しましょう。

  • 脇見運転(約4割)
  • だろう運転(約3割)
    だろう運転とは「相手が避けてくれるだろう」と期待して漫然と運転することです。
  • 居眠り運転(約1割)
    居眠り運転には、前方不注意も含めており、居眠りだけではなく考え事をしたり携帯電話で話をしたりしていたケースも含みます。

この3つの原因が、トラック事故全体の約8割となっています。

死亡事故に限ると、この順位が代わってきます。

  • 居眠り運転(約5割)
  • 脇見運転(約3割)
  • だろう運転(約1割)

この3つが、事故原因の約9割にのぼります。

トラック事故とトラック共済

トラック共済

事故の相手がトラック事業者の場合、任意保険には加入していなくても「トラック共済」に加入していることがよくあります。

トラック共済とは、全国のトラック事業者が主体となって運営している共済組合です。

先にも説明した通り、トラック事業者は大量の車両を所有しているため、すべての車両に任意保険をつけると非常に高額な費用がかかります。その事情は、全国どこのトラック会社でも同じです。そこでそうしたトラック会社同士が寄り集まり、独自に「トラック共済」という共済組合を作って、事故があったときに共済組合が対応するようにしているのです。

このようなことを聞くと、「相手がトラック共済でも、ちゃんと示談交渉ができて賠償金を払ってもらえるなら、いいんじゃないの?」と思った人がいるかもしれません。

しかし、そういうわけにもいかないのです。

示談交渉の相手はトラック共済

まず、トラック共済に加入しているトラック相手の事故のケースでは、示談交渉の相手はトラック共済となります。

ところが、そのトラック共済がくせ者です。一般の任意保険会社であれば、「任意保険基準」という基準を持ち合わせており、マニュアルに従って示談交渉を進めてきます。任意保険基準は裁判基準よりは低額ですが、そう無理な主張をしてくることもありません。

無茶な主張をしていると、社会内での信用も低下し、営業そのものが危うくなります。また、保険業を行うには金融庁における許認可が必要で、その監督を受けます。被害者に必要な支払をしないなど、不適切な対応を繰り返していると、行政指導を受けたり、許認可に影響が及んできたりするおそれもあります。

そこで、通常の任意保険会社は、なるべく支払いを減額しようとはしますが、社会的に相当な範囲での話合いができる相手です。

これに対し、トラック共済はトラック事業者が任意で作っている団体ですから、金融庁の監督を受けません。また、共済事業は本業ではなく(トラック運送が本業です)、共済自体の評判が悪くても、加入している事業者にとっては痛くもかゆくもありません。そこで、加入者の利益のため、平気で無茶な主張をします。たとえば、以下のようなことを言ってくることがあります。

交通事故なんか起こっていない。証拠があるのか

明らかに事故が起こっていても、その場で警察を呼ばず、その後事故が起こったことすら否定してくる悪質ドライバーがいます。

軽い事故だったから、ケガをしていないはずだ

被害者がケガをしていても、平気で「ケガをしていない」「事故とは関係の無いケガだろう」などと言ってくることがあります。

ケガの程度からして治療費がかかりすぎている。全額支払うことはできない

こういった無理な主張により、治療費を減額してきます。

そっちに100%の過失があるので、一切支払いをしない

明らかにトラック運転手側に過失があっても、平気でこのような主張をすることがあります。

こっちの車も壊れたから、お互い様。ゼロゼロで和解しましょう

明らかに被害者側の車が大きく毀れており、トラックがほとんど無傷でも平気でこういった主張をします。

このように、相手がトラック共済だと、示談交渉は非常に進めにくく、適切な賠償金の支払いを受けるためには多くのケースで訴訟が必要になります。

トラック事故に遭い、相手がトラック共済に加入しているなら、被害者は弁護士に対応を依頼することが必須となるでしょう。

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トラック事故と自家保険

トラック共済と同じくらいくせ者なのが、自家保険です。「自家保険」とは言っても、正式な保険ではありません。
これは、トラック事業者が、事故に備えて自社内で行っている積立のことです。

先にも少し説明しましたが、トラック事業者は大量の車両を保有しており、すべてについて任意保険に加入すると、多額の費用が発生します。事故発生率からしても、保険に入らずに自社内で積立をしておいて、事故が起こった時にその都度そこから支払をした方が経済的なのです。実際に、こうした「自家保険」的な運用をして、経費を大きく節減出来たと言っている事業者もあります。

ここで考えていただきたいのは、任意保険は「被害者に充分な補償をするためのもの」という「被害者救済」の目的を持っていることです。

それを、「経費節減できるから加入しない」などというトラック事業者は「被害者救済のために任意保険に加入する」という意識など、これっぽっちも持ち合わせていないということになります。こうしたトラック事業者の態度は非常に問題なのですが、現在取り締まる法律がないため、まかり通ってしまっている現状があります。

示談交渉

そして、こうした自家保険的な運用をしているトラック事業者を相手にした事故に遭ったとき、示談交渉の相手になるのはこうしたトラック事業者本人です。

もともと、被害者救済のことなどつゆほども考えず、自社の経費節減だけに注目しているような業者ですから、示談交渉で何を言われるかは、容易に予測できることでしょう。
トラック共済と同じかそれ以上の強硬かつ無茶な主張をされて、支払いをできるだけ拒もうとします。

法律で認められた正当な支払いを受けるためには、結局裁判を起こして判決を出してもらうしかありません。

判決が出ても、従うとは限りませんし、従わない場合にはこちらが費用をかけて強制執行をしないといけないので、余計に大変です。

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トラック事故の注意点は無保険(任意保険に未加入)

トラックが相手のトラック事故の場合、普通車が相手の事故とは別の注意点があるので、以下で確認しましょう。

保険に加入していない可能性

普通車が相手の交通事故で損害を被った場合、多くのケースで相手の保険会社から賠償金を支払ってもらうことができます。これは、ドライバーが、自動車保険の任意保険に加入しているためです。

任意保険には対物賠償責任保険と対人賠償責任保険という保険があり、これに加入していると、保険会社が被害者に発生した物損や人身損害を補填してくれるのです。

交通事故に遭ったとき、加害者が任意保険に加入していたら、最終的に決まった損害額について、相手の保険会社から確実に払ってもらうことができるため相手が任意保険に加入している限り「取りっぱぐれ」になることはありません。

ところが、トラックの場合、相手がこの重要な任意保険に加入していないことが多いのです。

そうなると、トラック事故では、死亡などの重大な結果が発生することが多いにもかかわらず、被害者が十分な支払いを受けられないので、大変な不利益を受けることになってしまいます。

トラック事業者が任意保険に加入しない理由

無保険の理由

トラック事業者は、なぜ任意保険に加入しないのでしょうか?そもそも、トラック事業の認可を受けるとき、任意保険への加入が義務づけられていないのか?と疑問に思う方もいることでしょう。

実際、トラック事業の認可を受けるためには、多くのケースで任意保険に加入する必要があります。

しかし、その後継続して任意保険に加入し続けることは義務ではないのです。加入しているかどうかの調査もありませんし、加入していなかったとしても罰則が適用されることもありません。

そこで、トラック事業者の中には、認可時だけは任意保険に加入し、その後更新をせずに辞めてしまう業者がいます。

また、トラック事業者は、大量の車両を保有しているので、すべてについて任意保険に加入すると、相当な金額になってしまいます。

そして、トラック事故が起こるとしても、最低限自賠責保険には加入しているので自賠責保険からの支払いは受けられますし、その範囲で賠償が済むことも多いです。任意保険に加入していない場合には、自賠責保険と実際の損害額の差額を支払ったら良いのですが、たまに起こるそういった事例における支払いを自腹でしたとしても、すべての車両に対する任意保険代を負担するよりは安くなることがあるのです。

トラック事業者は任意保険に加入しない方が得?

そこで、経済的な観点からしても、トラック事業者は任意保険に加入しない方が得だと考えます。この点は、大量の車両を保有しているというトラック事業者の特殊性によるところなので、通常の一般人とは全く異なる事情であると言えるでしょう。

このように、

  • 任意保険への加入が義務づけられていない
  • 任意保険に加入しない方がむしろ経済的

という2つの理由により、トラック事業者は任意保険に加入しないのです。

それでは、交通事故の相手が任意保険に加入していないと、どのような問題があるのでしょうか?以下で、順番にご説明します。

相手が示談に応じない

交通事故の相手が任意保険に加入している場合、事故が起こると、その後は当然のように相手の任意保険と示談交渉を開始します。そして、その話合いによってお互いが合意できたら、保険会社から決まった金額の示談金の支払いを受けることができます。

しかし、相手が無保険の場合、示談を代行すべき保険会社がいないので、相手本人と交渉をする必要があります。

ところが、相手によっては、そもそも示談に応じない人がいます。こちらから連絡を入れても無視されることもありますし、逃げてしまって行き先がわからなくなる人もいます。

居場所を調べたり裁判をしたりしても、費用倒れになることもあるので、被害者は相手に無視されたまま泣き寝入りをすることも多いです。

示談交渉が進まない

相手が無保険の場合、たとえ相手が示談交渉に応じたとしても、スムーズに進まないことがよくあります。

保険会社は日頃から多くの示談案件に対応しており、社内で対応マニュアルなども完備されていますし、自動車事故の損害賠償基準なども熟知しているので、いわば示談交渉のプロです。進め方や損害の計算方法なども正確に理解しているので、「示談をどのようにすすめたらいいかわからない」などということはありえません。

これに対し、加害者本人は、通常素人ですから、示談交渉と言われても、どのようにすすめたらいいかわからず、損害額の計算方法もわかりません。そこで、相手本人と示談交渉を進めるときには、手探りの状態で話合いをしなければならないのです。

相手が納得しないと支払いに応じないでしょうから、損害額の計算をこちらで行い、それを相手に投げかけて検討してもらう必要があります。相手から「なぜその金額になるのか?」と聞かれたら調べて説明をしなければなりませんし、「納得できない」と言われたら、法律的な根拠をもって説得しなければなりません。最終的に、相手が「お金がないから支払えない」などと言い出すこともあり、そのようなことで示談が決裂したら、今まで説得してきたこともすべて無駄、ということにもなってしまうのです。

約束した支払いを受けられない

相手が保険会社の場合、示談や調停、訴訟などの方法で損害賠償金額が確定したら、必ず支払いを受けることができます。保険会社が、「約束したのに支払をしない」ということは、まずあり得ません。

しかし、相手が本人の場合には、そのような保証はありません。むしろ、相手にお金がない場合、約束をしても逃げられてしまうことがあります。

たとえば、示談をして相手が合意したので、示談書を作成して支払いを待っていても、いっこうに支払いを受けられないこともあります。

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相手が支払いをしない場合や示談が決裂した場合には、被害者としては、調停やADRを利用したり裁判をしたりすることによって支払いを求めることができますが、そういった手続きをしたら、必ず支払いを受けられるのかが問題です。

調停

まず、調停は双方の話し合いの手続きなので、双方が納得しない限り、合意することができません。そこで、相手が納得しない限り、調停は成立せず、確実に支払いを受けられる手段にはなり得ません。

ADR

次に、ADRはどうでしょうか?

ADRとは、裁判外の紛争解決手続きのことです。

交通事故紛争処理センターや、日弁連交通事故相談センターのADRが有名です。

ADRを利用すると、相手との話合いを仲介してもらえたり、審査請求をして、裁定をしてもらえたりします。ただ、話合いの仲介をしてもらっても、お互いが合意しなければ効力はありませんし、審査によってセンターに解決方法を決定してもらっても、異議を申し立てることができるため、加害者や被害者が異議を申し立てたらその内容は確定せず、効力を失ってしまいます。

そこで、結局ADRによっても確実に支払いを受けることは不可能です。

裁判

それでは、裁判をした場合はどうなのでしょうか?

裁判は終局的な紛争解決方法なので、これを利用して判決を出してもらったら、確実に支払をしてもらえそうな気もします。

しかし、裁判所から支払い命令が出ても、無視する人もいます。判決には強制執行力があるので、支払い命令を無視されたら、相手の資産を差し押さえることもできますが、強制執行をするためには、債権者が相手の資産を見つける必要があります。相手に差し押さえるべき資産がなかったら、判決も「絵に描いた餅」となってしまうおそれもあるのです。

結局被害者が泣き寝入り

相手が無保険の場合、相手の資産が見つかりにくいことが多いので、結局被害者が泣き寝入りするケースが増えてしまうのです。

ただ、相手がトラック事業者の場合、トラックが資産となるので、これを差し押さえることは可能です。トラックには資産価値があるので売却することもできますし、トラックがないと相手は営業できないので、トラックを差し押さえたら、相手があせって支払いに応じる可能性も高いです。

その意味で、トラック事業者は、訴訟で勝訴することができた場合には、それに従った支払いを受けやすい相手だとは言えます。

トラック事故の事例

実際のトラック事故の事例には、どのようなものがあるのでしょうか?
今までに起こったケースをいくつかご紹介します。

追突事故で被害者に後遺障害が残った事故

平成7年5月4日未明、東京都大田区内の首都高速道路トンネル内で、時速約20キロメートルで走行していた標識車に対し、トラックが時速約70キロメートル~80キロメートルの速度で追突しました。このことにより、標識車に乗っていた被害者がフロントガラスに頭を打ち、脳挫傷の傷害を負いました。被害者には後遺障害が残り、1億1000万円程度の賠償金が認められています。

歩行者相手の事故

平成21年8月、岩手県内でトラックが高速道路を制限速度である時速約80キロメートルで走行していましたが、路側帯にてタイヤ交換をしていた被害者2人をはねてしまいました。これにより、2人の被害者は全身を強く打って死亡しました。

事故当時、2人の被害者は発煙筒をたいて、ハザードランプを点灯させ、家族も赤色灯をもって後続車に危険を知らせていたのですが、トラックのドライバーは居眠り運転状態であったため、これに気づきませんでした。

追突事故で荷物が損傷を受けた事故

平成9年4月19日、新潟県内の高速道路上にて、精密機器を積んでいたトラックが、後ろから来たトラックに追突されて、2台の機器が破損しました。

追突したトラックの運転手は前方不注視の状態でした。
これにより、加害者側には約1億2千万円の賠償金支払い命令が出ています。

人がトラックに挟まれて死亡した事故

平成26年12月15日午前8時45分ごろ、愛知県の工場敷地内において、男性が2台のトラックに挟まれて死亡する事故が起こりました。
発見者が119番通報しましたが、被害者は病院に運ばれた後、まもなく死亡しました。

被害者は、事故場所にトラックに乗ってやってきていたのですが、車外に出ていたときに、近くにあった別のトラックが突然動き出して、自分のトラックとそのトラックに挟まれてしまったのです。

この事故で、別のトラックが急に動き出したのは、運転車が動かしたからではありません。トラックには、ブレーキがかかっていなかったか、もしくはブレーキが甘かったので、傾斜に従って自動的に動いてしまったものと考えられています。
このように、トラック事故には予想もできないようなものもあるので、トラックの近くを通るときにも十分注意が必要です。

以上のように、トラック事故には非常にさまざまなものがあります。トラックの近くを運転するときはもちろんのこと、トラックの周辺を歩行する場合やトラックで作業をするときなど、あらゆるケースで注意を怠らないことが必要です。

まとめ

トラック事故は、ここ10年で減少傾向にあるとは言え、死亡事故の比率も高く、結果が重大になりやすいです。しかも、トラック事故の相手は多くが「他の車」ですが、普通車とトラックが衝突すると、ほとんどのケースで大きなダメージを受けるのは普通車です。

被害者に重大な後遺障害が残ることも珍しくはありませんが、そんなとき、正当な賠償金を受け取れないと、あまりに不利益が大きすぎます。

今、自分や家族がトラック事故に遭って、相手の対応で悩んでいるなら、なるべく早いタイミングで弁護士に相談した方が良いでしょう。

今回の記事を参考に、トラック事業者の理不尽な主張に屈せず正当な賠償金の支払いを受けましょう。

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