むちうち通院3ヶ月で治療費打ち切り!打ち切りにならない方法は【知恵袋で話題】
事故のむちうちで通院中、保険会社による治療費打ち切りがある可能性。通院期間は3ヶ月が一般的ですが、治療打ち切りの回避…[続きを読む]

交通事故のあと、首や腰の痛み、手足のしびれが続いているのに、整形外科でMRIを撮ってくれないと不安になる方は少なくありません。
このような悩みを抱えている方も多いでしょう。
結論からいうと、MRIは、患者が希望すれば必ず撮ってもらえる検査ではありません。
MRIを撮るかどうかは、医師が症状、診察所見、神経学的検査、レントゲン所見、治療経過などを踏まえて判断します。
ただし、医師を無理に説得しようとして関係が悪くなるのは避けるべきです。
主治医との関係が悪くなると、治療の継続、症状の記録、後遺障害診断書の作成などに影響することがあります。
医師にうまく伝えられない場合や、保険会社から治療費打ち切りを言われている場合、後遺障害申請が不安な場合には、早めに交通事故に注力している弁護士へ相談することを検討しましょう。
保険会社に任せきり、医師に任せきりのまま進めてしまうと、必要な検査や症状の記録が不足し、結果として慰謝料や後遺障害の主張で不利になる可能性があります。
この記事では、交通事故で整形外科がMRIを撮ってくれない理由、MRIを撮るタイミング、医師への相談方法、転院・セカンドオピニオン、後遺障害認定への影響、弁護士に相談すべきケースを解説します。
目次
整形外科でMRIを撮ってくれない理由には、いくつかのパターンがあります。
代表的なものを整理します。
| 理由 | 内容 | 対応のポイント |
|---|---|---|
| 医学的に必要性が低いと判断された | 症状や診察所見から、まずは経過観察でよいと判断されているケース | 症状の変化を具体的に伝える |
| レントゲンで骨折・脱臼がなかった | 初期対応としてレントゲン確認後、保存療法になるケース | 痛みやしびれが続く場合は再相談する |
| 神経症状が十分に伝わっていない | しびれ、筋力低下、感覚異常などが医師に伝わっていないケース | 症状の場所・程度・日常生活への支障を具体的に伝える |
| 通院先にMRI設備がない | クリニックにMRIがなく、紹介が必要なケース | MRI設備のある病院への紹介を相談する |
| まだ経過観察の段階 | 事故直後で、まずは薬やリハビリで経過を見る方針のケース | 改善しない場合の再診時期を確認する |
| 保険会社対応を気にしている | 検査費用の必要性・相当性が問題になることを考慮しているケース | 医師の判断と保険会社の対応を分けて考える |
MRIを撮ってくれない理由は、単に「病院が対応してくれない」というものだけではありません。
症状の伝え方が不十分だったり、MRI設備がなかったり、医師が経過観察の段階と判断していたりすることもあります。
まずは、医師に対して冷静に理由を確認しましょう。
交通事故後にMRIを撮るタイミングは、症状や治療経過によって異なります。
「事故直後に必ず撮るべき」とも、「症状固定直前まで不要」とも一律にはいえません。
実務上は、次のようなタイミングでMRIの必要性を検討することがあります。
事故直後から強いしびれ、麻痺、筋力低下、歩行困難、排尿・排便の異常などがある場合は、早期に詳しい検査が必要になることがあります。
このような症状がある場合には、自己判断せず、すぐに医師へ伝えてください。
症状が強い場合や悪化している場合には、救急受診や大きな病院での精査が必要になることもあります。
事故直後は、レントゲンで骨折や脱臼の有無を確認し、痛み止めや湿布、リハビリなどで経過を見ることがあります。
しかし、1〜2週間経っても痛みやしびれが改善しない場合、症状を改めて医師に伝えましょう。
特に、腕や手、足にしびれがある場合には、神経症状の有無を確認してもらうことが重要です。
交通事故後、1か月程度経っても首や腰の痛み、しびれが続く場合には、MRIの必要性を相談するタイミングの一つです。
もちろん、1か月経ったら必ずMRIを撮るという意味ではありません。
ただ、症状が続いているにもかかわらず、レントゲンだけで「異常なし」とされている場合には、次のように医師へ相談するとよいでしょう。
むちうちや腰痛では、事故後3か月前後で保険会社から治療費打ち切りを打診されることがあります。
この段階で、痛みやしびれが残っているのにMRIなどの検査を受けていない場合、後で「本当に症状が残っていたのか」「神経症状を説明できる資料があるのか」が問題になることがあります。
治療費打ち切りを言われた場合は、まず主治医に治療継続の必要性、症状固定の時期、追加検査の必要性を確認しましょう。
保険会社に言われたからといって、医学的に治療終了と決まるわけではありません。
交通事故で痛みやしびれが残り、後遺障害申請を検討する場合には、症状固定前に必要な検査を受けているかが重要です。
後遺障害診断書を作成してもらう段階で、MRIなどの画像資料がない場合、症状を医学的に説明しにくくなることがあります。
特に、12級13号を検討する場合には、MRIなどの画像所見、神経根圧迫、しびれの部位、神経学的検査結果との整合性が重要になります。
一方、14級9号では、画像所見が明確でない場合でも、事故態様、症状の一貫性、通院状況、神経学的検査結果などから後遺障害が検討されることがあります。
ただし、MRIを撮れば必ず後遺障害が認定されるわけではありません。
必要な検査を受けることと、後遺障害として認定されることは別問題です。
MRIを撮るべきかどうかは医師が判断します。
ただし、次のような症状がある場合には、主治医にMRIの必要性を相談する価値があります。
| 症状 | 考えられる問題 | 相談のポイント |
|---|---|---|
| 腕や手のしびれ | 頚椎由来の神経症状が問題になることがある | しびれる指・腕の部位を具体的に伝える |
| 足のしびれ | 腰椎由来の神経症状が問題になることがある | 片足か両足か、どこがしびれるかを伝える |
| 筋力低下 | 神経根や脊髄への影響が問題になることがある | 物を落とす、歩きにくいなど具体例を伝える |
| 感覚が鈍い | 神経症状の可能性がある | 左右差や範囲を伝える |
| 痛みが悪化している | 経過観察だけでよいか再検討が必要なことがある | いつから悪化したかを伝える |
| リハビリを続けても改善しない | 追加検査が検討されることがある | 治療経過と改善度を伝える |
医師に伝えるときは、「MRIを撮ってください」と結論だけを伝えるよりも、症状を具体的に伝える方が重要です。
MRIを希望する場合は、医師を説得しようとするより、症状を正確に伝えることを意識しましょう。
医師に伝えるべき内容は次のとおりです。
たとえば、単に「首が痛いです」と伝えるだけでは、医師に症状の重さが十分に伝わらないことがあります。
次のように伝えると、神経症状の有無を判断しやすくなります。
事故後から首の痛みが続いていて、右手の親指側にしびれがあります。仕事中に物を持つと力が入りにくく、以前より握力が落ちたように感じます。
また、腰の症状であれば、次のように伝えます。
事故後から腰痛があり、左足の外側にしびれがあります。長時間歩くと痛みが強くなり、階段の昇り降りがつらいです。
このように、症状の部位、継続期間、生活への支障を具体的に伝えることが大切です。
MRIを撮ってもらえないと不安になり、医師に強く要求したくなることがあります。
しかし、医師を無理に説得しようとして関係が悪くなるのは避けた方がよいです。
交通事故の治療では、主治医との関係が非常に重要です。
なぜなら、主治医は次のような場面で重要な役割を果たすからです。
医師との関係が悪化すると、症状を伝えにくくなったり、必要な診断書作成を相談しにくくなったりすることがあります。
MRIを断られた場合は、感情的に詰め寄るのではなく、
を冷静に確認しましょう。
医師とのやり取りに不安がある場合や、保険会社対応も含めてどう進めるべきか分からない場合には、弁護士へ相談することも検討してください。
症状を具体的に伝えても、MRIを撮ってもらえない場合があります。
その場合の対処法を整理します。
最初にすべきことは、MRIが不要と判断された理由を確認することです。
たとえば、
によって、次の対応が変わります。
理由を確認しないまま転院したり、自己判断で通院をやめたりすると、後で治療経過が不自然に見えることがあります。
通院先が小規模な整形外科クリニックの場合、院内にMRI設備がないことがあります。
その場合は、MRI設備のある病院への紹介状を書いてもらえるか相談しましょう。
紹介状があると、症状や治療経過が伝わりやすく、検査の必要性も説明しやすくなります。
痛みやしびれが続いているのに、十分な説明がないままMRIを撮ってもらえない場合は、他の整形外科や脊椎専門医に相談することもあります。
ただし、セカンドオピニオンや転院をする場合も、感情的に現在の医師を批判する必要はありません。
症状が続いていること、追加検査の必要性を確認したいことを冷静に伝えましょう。
交通事故の治療で相手方保険会社が治療費対応をしている場合、転院時には保険会社にも連絡しておきましょう。
無断で転院した場合、後から治療費の必要性や相当性を争われることがあります。
ただし、保険会社の許可がないと絶対に転院できないという意味ではありません。
重要なのは、治療の必要性を医師に確認し、転院の理由を説明できるようにしておくことです。
MRIを撮っていないからといって、直ちに後遺障害認定が不可能になるわけではありません。
ただし、後遺障害認定で不利になる可能性はあります。
特に、交通事故後の首や腰の痛み、手足のしびれについて、12級13号を目指す場合には、MRIなどの画像所見が重要になることがあります。
12級13号と14級9号の違いを整理すると、次のとおりです。
| 等級 | 内容 | 認定で重要になりやすい資料 |
|---|---|---|
| 12級13号 | 局部に頑固な神経症状を残すもの | MRIなどの画像所見、神経根圧迫、神経学的検査結果、しびれの部位との整合性 |
| 14級9号 | 局部に神経症状を残すもの | 事故態様、症状の一貫性、通院状況、治療経過、神経学的検査結果 |
| 非該当 | 後遺障害として評価されない | 症状の一貫性が乏しい、通院が少ない、医学的資料が不足している場合など |
12級13号では、症状を医学的に説明できるかが重要です。
そのため、MRIで椎間板ヘルニア、神経根圧迫、脊柱管狭窄、神経への影響などが確認されるかが問題になることがあります。
一方、14級9号では、明確な画像所見がなくても、事故直後からの症状の一貫性や通院状況などから認定が検討されることがあります。
ただし、14級も簡単に認定されるわけではありません。
痛みやしびれが残っている場合には、後遺障害診断書を作成する前に、必要な検査や資料がそろっているか確認しましょう。
医師は、けがの診断や治療の専門家です。
一方で、交通事故の慰謝料、後遺障害等級、示談交渉、弁護士基準の計算まですべて説明してくれるとは限りません。
医師に任せきりにしていると、次のような点を見落とすことがあります。
医師は治療の専門家、弁護士は損害賠償・後遺障害申請・示談交渉の専門家です。
それぞれ役割が違います。
MRIを撮るかどうかは医師の判断が基本ですが、その検査が後遺障害や慰謝料にどう影響するかについては、弁護士に相談した方が整理しやすいことがあります。
交通事故で整形外科がMRIを撮ってくれない場合、次のようなケースでは弁護士に相談することをおすすめします。
交通事故では、無料相談を実施している弁護士事務所も少なくありません。
また、自動車保険に弁護士費用特約が付いている場合は、自己負担を抑えて弁護士に相談・依頼できることがあります。
弁護士に相談すれば、MRIの医学的必要性を医師に判断させるわけではありませんが、
を整理できます。
交通事故後でも、すべてのケースでMRIを撮るわけではありません。
医師が症状、診察所見、レントゲン所見、治療経過などを踏まえて必要性を判断します。
ただし、痛みやしびれが続く場合、症状が悪化している場合、後遺障害申請を検討している場合には、MRIの必要性を相談した方がよいケースがあります。
一律に決まっているわけではありません。
事故直後から強いしびれや麻痺がある場合には早期の精査が必要になることがあります。
また、事故後1か月程度経っても痛みやしびれが改善しない場合、治療費打ち切りを言われた場合、症状固定前に後遺障害申請を検討する場合などは、MRIの必要性を主治医に相談するタイミングになります。
レントゲンは骨折や脱臼などの確認に役立ちますが、椎間板や神経への影響などはレントゲンだけでは分かりにくいことがあります。
レントゲンで異常なしと言われても、痛みやしびれが続く場合には、MRIなど追加検査の必要性を医師に相談しましょう。
MRIを撮っていないからといって、直ちに後遺障害認定が不可能になるわけではありません。
ただし、12級13号のように症状を医学的に説明できるかが重要になる場合には、MRIなどの画像所見が重要になることがあります。
14級9号では、画像所見が明確でない場合でも、症状の一貫性や通院状況などが問題になります。
MRIを撮れば必ず12級になるわけではありません。
MRI所見、しびれの部位、神経学的検査結果、症状の一貫性、事故との因果関係などが総合的に判断されます。
画像所見があっても、症状と整合しない場合や加齢性変化と見られる場合には、12級が認定されないこともあります。
整骨院への通院がすべて否定されるわけではありません。
しかし、整形外科をほとんど受診せず、整骨院だけに通い続けていると、後遺障害申請や慰謝料請求で不利になることがあります。
医師の診断、検査、カルテ、後遺障害診断書が重要になるため、整形外科での診察も継続しましょう。
まずは、なぜMRIが不要と判断されたのかを確認しましょう。
そのうえで、痛みやしびれの部位、症状の継続期間、日常生活への支障を具体的に伝えます。
それでも不安が残る場合は、MRI設備のある病院への紹介、セカンドオピニオン、転院、弁護士相談を検討しましょう。
医師を無理に説得しようとして関係が悪くなるのは避けた方がよいです。
主治医は、治療方針、症状固定、後遺障害診断書などで重要な役割を果たします。
医師にどう伝えればよいか分からない場合や、保険会社対応も含めて不安がある場合は、交通事故に注力している弁護士に相談しましょう。
交通事故後に整形外科がMRIを撮ってくれない場合でも、すぐに「後遺障害は無理」と決まるわけではありません。
MRIは、患者が希望すれば必ず撮ってもらえる検査ではなく、医師が症状、診察所見、レントゲン所見、治療経過などを踏まえて必要性を判断します。
ただし、首や腰の痛み、腕や手、足のしびれ、筋力低下、感覚の鈍さなどが続いている場合には、MRIの必要性を主治医に相談すべきケースがあります。
MRIを撮るタイミングとしては、事故直後から強い神経症状がある場合、事故後1か月程度経っても改善しない場合、保険会社から治療費打ち切りを言われた場合、症状固定前に後遺障害申請を検討する場合などが考えられます。
もっとも、医師を無理に説得しようとして関係が悪くなるのは避けるべきです。
主治医との関係が悪化すると、治療継続や後遺障害診断書の作成にも影響する可能性があります。
MRIを撮ってくれない理由を確認し、症状を具体的に伝え、それでも不安が残る場合には、紹介状、セカンドオピニオン、転院、弁護士相談を検討しましょう。
保険会社に任せきり、医師に任せきりのまま進めると、必要な検査や症状の記録が不足し、結果として慰謝料や後遺障害の主張で不利になる可能性があります。
痛みやしびれが残っている場合、治療費打ち切りを言われた場合、後遺障害12級・14級の可能性を確認したい場合は、示談前に交通事故に注力している弁護士へ相談することをおすすめします。